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仕事をしばらく休みたい時の連絡方法を解説!メールの例文もご紹介

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仕事に行くのが辛く連絡がしにくい。
体調不良で仕事を休みたい。

仕事に行きたくても行けない時や心身共に辛くて行けない時がありますよね。

一般的に、仕事を休む時は電話で直属の上司に連絡することがマナーですが、やむを得ない場合は、メール連絡でも大丈夫です。

何らかの事情で仕事をしばらく休みたい時や当日休みたい時に、どのように会社へ連絡していいのかわからない時があると思います。

本記事では「仕事をしばらく休みたい」と思った時の相談方法と連絡方法を紹介していきます。

仕事をしばらく休みたい時にやってはいけない行動や休職時に貰えるお金なども解説していますので、最後までチェックしてみてください。

仕事をしばらく休みたい時の連絡方法とNG行動

精神的に辛く仕事に行きたくない、連絡とりたくない。

そう思ったときは、心身からのサインなので無理せず仕事をしばらく休むことも一つの手です。

休みたい時は、必ず連絡することがマナーなので、無断欠勤はしないようにしましょう。

また、休む時の連絡には、直接上司に相談・直属の上司に電話かメール・電話代行会社があります。

ですが、仕事をしばらく休みたい時は、前もって直接上司や同僚に相談して休むことがベストです。

直接上司に相談

「仕事をしばらく休みたい」と思うほど、しんどい時は、無理するとさらに悪化していく可能性もあります。

あなたの心身を守るためにも「無理!休みたい」と思ったらすぐに相談するようにしましょう。

長期的に職場を離れる休職を選択する場合は、会社側の承認も必要になるので、直接相談が重要になります。

直属の上司に電話かメール

直接上司に相談ができない場合は、電話やメールで伝える方法も一般的であるとされています。

休みの連絡は、メールより電話の方がいいとされていますが、電話では言いづらい場合や声を出せない場合は、メールで伝えても問題ありません。

始業時間30~15分前には、連絡することが一般的です。

電話代行会社に依頼

上司や同僚と連絡を取りたくない場合は、電話代行業者を利用できます。

電話代行会社のメリット

  • 代行会社が代わりに電話してくれる
  • 口裏・シナリオを合わせて休むことができる
  • 即日対応してくれる(早朝から対応可能会社あり)

電話代行業者なら連絡をすべて丸投げできるので、どうしても仕事場に連絡したくない方には、おすすめです。

料金はかかりますが、ストレスを感じることなく仕事を休めるので、困ったときは利用してみてください。

休みたい時に絶対にやってはいけない行動

社会人として最低限守るべきルールですので、いかなる状況でも無断欠勤だけは絶対にやめましょう!

仕事がうまくいかず辛い時、職場の人間関係がうまくいかない時「仕事に行きたくない、辞めたい」など思うこともあると思います。

ですが、無断欠勤してもメリットは1つもありません。

仕事をしばらく休みたいと思った時でも、きちんと連絡はしましょう。

仕事をしばらく休みたい時メール連絡でOK?

本来は、直接上司に相談か電話連絡が好ましいですが、いろいろな理由から連絡がしにくい場合は、メールでの連絡方法もあります。

どんな手段においても事情をしっかり説明し「仕事をしばらく休みたい」と伝える必要があります。

必ず、仕事を休む場合は、連絡した痕跡を残すことが大切です。

メールで連絡する場合の注意点

メールで連絡する場合の注意点は、3つあります。

  1. メールの件名で休む理由がわかるようにする
  2. 休む理由を簡潔かつ正直に伝える
  3. 業務の進捗状況や引継ぎ内容を報告する

1.メールの件名で休む理由がわかるようにする

受け取った上司が情報を把握しやすくすることは、メールを確認してもらいやすくするためです。

上司は、社内外からたくさんのメールを受信しているので、埋もれてしまう可能性と休みの連絡に気づかない場合があるからです。

2.休む理由を簡潔かつ正直に伝える

簡潔な内容でわかりやすくすることは、上司が状況や理由を把握しやすくするためです。

具体的には、現在の症状・病院へ行く、行かないなどの情報を記載することが大事です。

また、仕事をしばらく休みたい旨をきちんと伝えるような内容にしましょう。

3.業務の進捗状況や引継ぎ内容を報告する

未処理業務や業務引継ぎがある場合、報告して業務に支障を出さないことが大事です。

仕事をしばらく休みたい時は、引継ぎした相手と内容を上司へきちんと伝えることも忘れずにしておきましょう。

メールを送る際の例文

有給などを使って休みを取る場合のメール例文

○○課長
お疲れ様です。△△です。
大変申し訳ございませんが、
〇月〇日から〇月〇日の期間、休みをいただきたく存じます。
理由:~~~~です。
また、上記期間中の業務に関しましては〇〇さんにサポートをお願いしております。
大変ご迷惑をおかけし申し訳ありませんが、何卒宜しくお願い致します。

長期の休みを取る場合のメール例文

○○課長
お疲れ様です。△△です。
急にお休みを頂戴し、たくさんの方にご迷惑をおかけしており申し訳ございません。
結論から申しますと、通常業務に戻ることが厳しい状態です。
理由:~~~~です。
○○病院を受診し「○○○(診断名)」と診断されました。
診断書も添付致します。(診断書がある場合)
現在の症状としまして、直接お伝えをしたかったのですが、
○○○の症状があるため、失礼ながらメールもしくは文書にしていただけますと幸いです。
大変ご迷惑をおかけし申し訳ありませんが、何卒宜しくお願い致します。

仕事をしばらく休みたい時は診断書が必要?

業務過多で心身共に疲れている時、急なケガや病気で仕事をしばらく休まないといけない時もあると思います。

仕事をしばらく休みたい場合は、病気やケガなど病院からの診断書があれば休職できます。

会社規定にもよりますが、診断書があれば認めてもらいやすいです。

休職とは

労働者について、労務に従事させることが不能又は不適当な事由が生じた場合
使用者がその従業員に対し労働契約関係そのものは維持させながら、労務への従事を免除すること又は禁止することをいう。

引用:厚生労働省ホームページ

休職は、長期的に職場を離れることになるので、自己申告だけでなく会社側からの承認も必要になります。

診断書の有無で休職のしやすさが変わる

診断書を提出した場合

仕事をしばらく休みたい場合には、診断書の提出が一般的に必要です。

というのも、診断書があると休みを認めてもらいやすく、正式に休職することも可能になるからです。

休職した場合の給料はどうなるの?

休職した場合の給料に関しては、会社ごとに異なるので確認が必要になります。

診断書がない場合

仕事をしばらく休みたいが、診断書がない場合は、有給休暇を取得できないか相談してみましょう。

診断書がない場合で、休みを取ることは難しいですが、どうしても辛いという場合は、診断書を書いてもらう医師を探すことをおすすめします。

休職中の給料はどうなる?

会社側は、仕事を休職中の従業員に対し、給料を支払う義務はないため、休職中は無給になることが一般的です。

休職理由として認められる休み期間やルールは会社が任意で定めるものになるので、職場の就業規則を確認しましょう。

休職中は給料の支払いがない一方、健康保険や厚生年金の保険料は支払わなくてはなりません。

仕事を休んでいる間に給与の支払いがない場合、健康保険や労災保険から手当や給付金を受け取れます。

休職理由によって異なりますが、休職前の給与の2/3程受け取れます。

病気やケガの療養時に受け取れるお金

病気やケガの療養のため、仕事をしばらく休むときに受け取れるお金について解説します。

病気やケガの原因が「業務外」の場合は、健康保険からの傷病手当金が、「業務上」の場合は労災保険からの休業(補償)給付金を受け取れます。

傷病手当金

傷病手当金は、業務外の病気やケガ(私傷病)の療養のために会社を休む時に受け取れるお金です。

傷病手当金の支給条件
受給要件
  • 業務外の病気やケガの療養のための休みが必要
  • 仕事に就くことができない
  • 連続する3日を含み4日以上仕事に就けなかった時
  • 休職した期間の給料の支払いがないこと
受給期間
  • 最長1年6か月
受給金額
  • 12か月間の標準報酬月額平均÷30日×2/3×日数
申請方法
  • 傷病手当支給申請書(加入している健康保険に提出)
    ※原則、勤務先経由で手続きする

引用:全国健康保険協会(協会けんぽ)

なお、加入している健康保険によって傷病手当の扱いも異なりますので、あなたの加入している健康保険のルールを確認してみてください。

健康保険の種類 加入者 傷病手当の取り扱い
全国健康保険協会
(協会けんぽ)
中小企業の
会社員
前述のとおり
健康保険組合連合会
(けんぽれん)
大企業の
会社員
前述のとおり

+付加給付を受けられる場合もある

地方職員共済組合
(共済組合)
公務員 受給計算方法が変わる

12か月間の標準報酬月額平均÷20日×2/3×日数

国民健康保険
(国保)
自営業や
未就業者
傷病手当金支給なし

自営業やフリーランスの方が加入している国民健康保険には、傷病手当金そのものがないため、リスクには自分で備える必要があります。

休業(補償)給付

休業(補償)給付は、通勤中や業務上の病気やケガの療養のために会社を休む時に受け取れるお金です。

通勤中の事故は、通勤災害が原因の場合は、休業給付、業務中の事故は、業務災害が原因の場合は、休業補償給付と呼ばれています

休業給付・休業補償給付の支給条件
受給
要件
  • 通勤中や業務中の病気やケガの療養のために休みが必要
  • 仕事ができない状態である
  • 連続する3日を含み4日以上仕事に就けなかった時
  • 仕事を休んでいる間の給料支払いがないこと
受給
期間
  • 療養開始から1年6か月
受給
金額
  • 休業(補償)給付=給付基礎日額×60%×日数
  • 休業特別支給金=給付基礎日額×20%×日数
    ※給付基礎日額:事故発生日または診断日の直近3か月間の給与総額
    (ボーナスを除く)をその期間の日数で割った金額
申請
方法
  • 休業(補償)給付申請書(所管の労働基準監督署に提出)
    ※原則、勤務先経由で手続きする

引用:厚生労働省ホームページ

まとめ

  • 仕事を休む際は、直属の上司に連絡しよう
  • 仕事を休む際の連絡方法は、直接・電話・メール・代行会社の4つがある
  • 仕事をしばらく休む場合は、診断書があったほうが休職しやすい
  • 病気やケガの場合、傷病手当金もしくは休業(補償)給付がもらえるときもある
  • 仕事を休む連絡をメールする場合は、件名でわかるようにし、内容は簡潔に伝えよう
  • どんな状況でも無断欠勤は絶対に避けるようにしよう

「仕事を休む時は、電話でなければならない」というイメージはあると思いますが、体調不良ややむを得ない状況では電話以外の対応も可能です。

大切なのは、どんな状況でも休む連絡はきちんと行うようにしましょう。

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