引っ越し以外で郵便物を転送したい場面はどんなときでしょう?
この記事にたどり着いたあなたも、引っ越し以外だけど郵便物の転送をしたい!と思っている1人ではないでしょうか?
そこで今回は、以下のポイントについてリサーチして整理しました。
POINT!
- 引っ越し以外で郵便物を転送できるケース
- 郵便物の転送サービスの手続き方法
- 郵便物の転送サービスについて知っておきたいこと
- インターネット上での手続き方法
郵便物の転送は引っ越し以外でも気軽に利用できますが、手続き方法や注意点を押さえる必要があります。
郵便物の転送を検討しているあなたの参考になれば幸いです♪
郵便物の転送を引っ越し以外でするケース4選
郵便物の転送サービスは、引っ越し以外のときでも利用できます。
郵便物の転送サービスを利用するときは、郵便局に転居届を提出するだけでOKです。
ただし、転送できない郵便物もあるので詳しくは「【注意点②】転送できない郵便物もある」をご覧ください。
では、引っ越し以外とは具体的にどういったケースが考えられるでしょうか?
この章では、引っ越し以外で考えられるケースをご紹介します。
【ケース①】長期出張のとき
家族がいる場合は、長期出張・長期不在をする人だけの郵便物を転送できます。
ひとりだけ残って残りの家族が実家に帰る、なんてときも転送できますよ。
私の家族も、父の転勤に母が付き添い、実家には兄だけが住む期間がちょうど1年ありました。
聞いてみると、「父母宛の郵便物は、転勤先に届くように転居届を申し込んだ」とのこと。
転居届の提出の注意点としては、一度の申し込み人数が最大6名までという点です。
【ケース②】離婚や別居のとき
離婚が決まったときや別居しているときも、郵便物の転送は可能です。
離婚して、元夫の郵便物が送られてきたり、送られてしまったりすると、良い気持ちはしないですよね。
転居届は、転居先が決まれば事前に申し込むことが可能です。
具体的な別居の日程が決まれば、早めに申し込みをして、転送開始の希望日を選択しましょう。
【ケース③】長期で入院するとき
入院で長く自宅を空ける際にも、郵便物の転送は可能です。
病院に転送する際は、あらかじめ病院のスタッフさんに伝えておくと親切です。
また、病院への転送は可能ですが、1点補足があります。
転送先に受け取り本人がいない場合は転送ができないので、入院中の親族の代わりに転送を受けたいというケースは対応不可です。
【ケース④】ホテル暮らしのとき
ホテルへの郵便物の転送にも対応しています。
別の地域で研修やプロジェクトなどがあり、ビジネスホテルに長期滞在、というのはよくあることなので覚えておくと良いでしょう。
最近流行りのホテル暮らしを検討する方にもピッタリですね!
ホテルでは、「フロント気付」としておけばフロントで預かっていただけますよ。
郵便物の転送をする方法3選と不在届について
郵便物の転送サービスを利用する方法は、インターネット・ポスト投函・郵便窓口での手続きの3種類があります。
そのほか、転送サービス以外の方法で、長期不在のときに役立つサービスはないかな?と思い、リサーチを続けました。
引っ越し以外で長期不在する場合、不在届を出すことも一つの手ということがわかりました。
今回の紹介する方法の概要については、以下の表にまとめます。
| 方法 | 特徴 |
|---|---|
| インターネット |
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| ポスト投函 |
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| 郵便窓口 |
|
| 不在届 |
|
それでは、転送サービスの手続き方法3つと不在届について詳しく解説します。
【転送サービス①】インターネットでの手続き
郵便物の転送手続きを行う方法1つ目は、インターネット上で手続きができる「e転居」サービスを使うことです。
申し込みをするには、本人確認を済ませたゆうびんIDが必要です。
ゆうびんIDをお持ちでない方は早速、新規登録をして本人確認の手続きをしましょう!
引用 日本郵便
こちらの画面から、「新規会員登録 ゆうびんIDをお持ちでない方はこちら」を選択します。
引用 日本郵便
すると、メールアドレスとパスワードを入力する画面が出てきます。
このままでは仮登録の状態なので、届いたメールアドレスより本登録に進んでくださいね。
本人確認に要する時間を日本郵便のホームページで確認しました。
確認の方法により異なり、最短数分で完了しますが、3日程度かかる場合もございます。
引用 日本郵便
本人確認がうまくできませんでした、となるとプラスの時間がかかっちゃいます。
入力情報を間違えると、インターネット上で修正もできないので注意です!
入力情報を修正する場合は、旧住所の配達を受け持つ郵便局へ問い合わせる必要があります。
本人確認について詳しく知りたい方は、「【抑えたい】本人確認に必要な手続きはこれ!」をぜひご覧ください。
必ず失敗しない、とは言い切れないですし、バタバタとする前に早めに手続きを済ませると良いでしょう!
【転送サービス②】ポスト投函での手続き
郵便物の転送手続きを行う方法2つ目は、ポスト投函です。
ポスト投函は、転居届における必要事項の記入と本人確認書類の写しが必要です。
本人確認書類は以下の通りです。
- 運転免許証
- 各種健康保険証
- 運転経歴証明書
- 在留カード
- マイナンバーカード
- 特別永住者証明書
郵便局に手続きに来たが、本人確認書類を忘れてきたときや、転送先の住所を忘れてしまったときにポスト投函に切り替えると良いですね。
転居届の書式は以下の画像のようなイメージです。
引用 日本郵便
転居届の書式は印刷して利用できないので、必ず郵便局に取りに行きましょう。
【転送サービス③】郵便窓口での手続き
郵便物の転送手続きを行う方法3つ目は、郵便窓口での手続きです。
郵便窓口で手続きする際に必要なものは、以下の通りです。
- 本人確認書類
- 旧住所の確認ができる書類
ポスト投函とは異なり、郵便窓口で転居届の記入をするので、窓口の方に教えていただきながら記入ができるのが安心ですね。
インターネット上の手続きに不慣れで心配な方は、郵便窓口に行くことをおすすめします!
【番外編】不在届の届け出をする
不在届の届け出をして最寄りの郵便局で最長30日間預かってもらうのもひとつの手です。
不在届の提出POINT!
- 提出先は、最寄りの郵便局もしくは配達担当エリアの郵便局
- 提出の際に必要なものは、本人確認できるもの
- 不在届はネット上で印刷もしくは郵便局でGET
30日以内の出張や入院などのシーンに活躍しそうですね♪
郵便物の転送は延長できる!転送サービスの注意点を解説
便利な郵便物の転送サービスは3つあることがわかりましたが、転送サービスの特徴についてもう少し深掘りします。
例えば、サービスの延長ってできるの?海外への転送は?といったお悩みを解決!
それでは、郵便物の転送サービスを利用する際に、知っておきたいことをご紹介します。
【注意点①】1年間のサービス
郵便物の転送サービスが利用できるのは、1回の手続きにつき1年間です。
郵便物の転送サービスを延長したい!という場合は、再度手続きをしなければなりません。
延長をすることもできますが、1年以上になる場合はなるべく新住所をそれぞれの機関に登録し直すことをおすすめします。
1年以内に元の場所に戻ってくる際は、再度、旧住所へ転送するという形で手続きすればOK!
解約をするのではなく、更新するということを覚えておくと、戻ってきたときに焦りませんよ。
【注意点②】転送できない郵便物もある
郵便物の中には、転送サービスを利用できないものもあります。
例えば、以下のような郵便物です。
転送できない郵便物一覧
- 国内郵便物の国外への転送
- 転送不要の記述がある郵便物
転送不要の記述は「受け取る本人が記載の住所にいない場合は返送してほしい」というときに使われます。
例えば、以下の郵便物が該当します。
- クレジットカードやキャッシュカード
- 税金関係の書類
- 国民健康保険証・年金通知書
- パスポート
金融関係や個人情報に関わる重要書類は、転送不要のものが多いので転送サービスに利用ができません。
正しい住所が必要な書類がほとんどなので、一時的でなく長期になる場合は各機関で住所変更の相談をすると良いでしょう。
しかし「本人限定受取郵便」としている場合、受け取れるのは本人だけなのでご注意ください。
【注意点③】適用まで3〜7営業日かかる
転居届には、転送希望開始の日付を記入することができます。
最寄りの郵便局に転居届を提出してから登録までには3〜7営業日を要するので、早めの転居届の提出を心がけましょう。
e転居で申し込むときも同様、3〜7営業日かかります!
転送希望開始日の指定ができるので、移動の前に済ませておくとスムーズでしょう。
【注意点④】ヤマト運輸や佐川急便の対応は?
ヤマト運輸や佐川急便などは日本郵便以外の宅配サービスなので、郵便局へ届け出るだけでは不十分です。
以下の表に、ヤマト運輸と佐川急便についてまとめました。
| ヤマト運輸 | 佐川急便 | |
|---|---|---|
| 転送サービス有無 | ◯ | × |
| 条件 |
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ヤマト運輸は、転送サービスがありますが、日本郵便で転居届の手続きを済ませた後に取り掛かりましょう。
ヤマト運輸に関して、詳細を確認したい方はこちらのページでご確認ください。
佐川急便に転送サービスはありませんが、佐川急便は最寄りの営業所に問い合わせることで対応してくれます。
しかし、旧住所に荷物が送られてしまい、個人情報が漏れてしまうことも。
郵便物の転送は本人確認が必須!e転居の手続き方法
気軽にできる郵便物の転送サービスだからこそ、少し前まで悪用されるケースがあったことをご存知ですか?
2021年から悪用を阻止するために、本人確認の厳格化が始まったのでご安心ください。
ですが、本人確認ってインターネット上でどうやってするの?という疑問を持つ方もいらっしゃるかもしれません。
そこで、インターネット上でできる郵便物の転送サービスの手続き「e転居」での本人確認の方法についてまとめました。
【なぜ】不正を防ぐため本人確認が必須に
郵便物の転送サービス「e転居」は、2021年9月24日から本人確認が必須になりました。
本人確認が必須でないときは、配達員による現地訪問を実施し、転居の確認をして悪用を防いでいるとしていました。
ですが、実際は本人と会えないまま郵便物の転送が始まることも…。
ストーカー行為、給付金申請などに悪用されるケースがあったそうです。
転送サービスを多くの人に安心して利用してもらいたい、そんな思いから本人確認を厳格化するようになったんですね。
【抑えたい】本人確認に必要な手続きはこれ!
インターネット上で本人確認する場合は、以下の2通りがあります。
- マイナンバーカード
- 顔写真付き本人確認書類
必要な手順は途中まで同じなので、以下に手順を記載します。
インターネット上での手続き手順
- ゆうびんIDでログイン
- ゆうびんマイページへ移動
- 「転居の申し込み」を選択
- 規約に同意する場合は同意を選択
- オンラインによる本人確認の同意にチェック
手順5が終わると、「マイナンバーカード」もしくは「顔写真付き本人確認書類」のいずれかを選択できます。
マイナンバーカードによる本人確認は、「マイナポータル」というアプリが必要です。
パソコンの場合は、USB接続のICカードリーダライターが必要なので少し面倒です。
マイナンバーカードの読み込みに対応しているスマホをお持ちの方はスマホを使うと簡単です。
マイナンバーカードによる手続き手順
- 「マイナンバーカードの読込み」を選択
- 「マイナポータル」のアプリに飛び、パスワードを入力
- リーダーにカードを読み込む
- 本人確認の申請が完了
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引用 日本郵便
マイナンバーカードの場合は、カードを読み込んですぐに本人確認が終わります。
続いては、顔写真付き本人確認の手順を見ていきましょう。
本人確認書類と実際に撮影した顔写真を用いて本人確認を行う方法です。
本人確認書類には、運転免許証・マイナンバーカード・在留カード・運転履歴証明書のいずれかが必要です。
本人確認書類による手続き手順
- 顔写真を選択
- はじめるを選択
- 本人確認書類を選択
- 書類の表面を枠内に入れて撮影
- 別角度から、枠内に入れて書類の厚みを撮影
- 書類の裏面を枠内に入れて撮影
- 顔写真の撮影
- スマホを近づけながら顔写真の撮影
- 本人確認の申請が完了
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引用 日本郵便
顔写真付きの本人確認書類の場合、マイナンバーカードより時間を要する可能性が高いです。
また、「本人確認ができませんでした」という通知が来ることもあります。
また、多少不安がある方は郵便局へ行って窓口で手続きすると確実ですよ♪
まとめ
- 郵便物の転送サービスは引っ越し以外にも、長期出張や入院、ホテル暮らしなど一時的に離れるときでも利用可能
- 転送サービスの手続き方法は、①インターネット②ポスト投函③郵便窓口があり、30日以内なら不在届もおすすめ
- 郵便物の転送サービスは、1回の手続きで1年間有効で、延長も可能
- 転送サービスは、早めに申し込む・転送できない郵便物がある・ヤマト運輸や佐川急便は別手続きとなることを押さえる
- 郵便物の転送サービスの手続きは本人確認が厳格化されている
- 「e転居」で申し込む場合は、マイナンバーカードがおすすめ
引っ越し以外のケースでも郵便物の転送サービスは利用できます!
郵便物の中には、すぐに必要な書類があるので、長期不在の際には転送サービスを利用すると良いですね。
転送できない郵便物があるので、旧住所に残る家族などに自分宛の郵便物が届いてないか、都度確認しましょう。
便利で安心な転送サービスをあなたも使ってみてはいかがでしょうか?